欧米では一般的な「メディア購入監査」業務は、国内ではまだ馴染みが薄く、日本の商慣習やメディア事情に合わせた手法確立が必要とされていた。SPIでは設立以来、本課題への取り組みを続け、詳細な分析アプローチ、市場の価格ベンチマーク（SPIインデックス）などを用いた、スポット達成率改善のコンサルテーションを実現している。

多くの企業に対して、継続的に本業務を提供することにより、概算としてターゲットコスト効率で5～10%、世帯達成率も5%程度の改善が可能となっている。本コンサルテーションのポイントは、事後監査によるアクションポイントの明確化だけでなく、購入時からオンエア時までのさまざまなサポート業務、また広告主および広告会社との協力体制の確立ということが挙げられる。

各種広告効果分析において、雑誌の前方ページに掲出された広告のほうが、注目率などの観点などで効果が期待できる（後方頁での露出よりも）ことが確認されている。例えば同額の4色1ページの広告費を支払っているのであれば、できうる限り「前付け」で広告露出されることが望ましい。SPIでは妥当な交渉点を見出すその評価手法と判断指標を設定した。

継続的に本スキームを運用することにより、広告出稿ポジショニング確認と、具体的な改善ポイントのフィードバックのPDCAサイクルが確立し、クライアントおよび広告会社への適切なアドバイスが可能になった。この結果、多くの雑誌において、広告掲出位置の改善が実現し、広告価値が高まったと判断されている。また指標のひとつは、活動KPIとなっている。